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2021.12.26 / IT能力育成啓蒙活動

2つのデジタル人材育成研修:デジタル・リテラシー研修とデジタル・リーダー研修

底辺の底上げのためのデジタル・リテラシー教育で、DXを停滞させてはいけない。やる気のある人たちのパワーを急速充電し、スピードを加速しなければ、時代の変化に取り残されてしまう。

以前のブログで、このようなことを書いた。

「デジタル・リテラシー教育」でDXを停滞させてはいけない

これに対して、誰をも平等に扱おうとする考え方が根底にある日本企業に於いては、なかなか受け入れてもらえないとのご意見も多く寄せられた。

かつて、均質な労働力を育て、安定して労働市場に人材を供給することが、日本の経済成長を支えてきたことは間違えのない事実だ。しかし、もはやそれが通用しない時代になったことは、日本の経済成長の低迷や賃金上昇の停滞を見ても、明らかだ。

企業の人材育成についても、このような社会環境の変化を踏まえて、取り組む必要があるだろう。

ここ数年、特にコロナ禍以降、ユーザー企業からのITトレンドやデジタル・リテラシーについての研修依頼が増えている。ITに関わるユーザー企業の意識の変化が、背景にあるのは間違えない。

しかし、その目的の多くが、「全員平等」と「底辺の底上げ」である。たぶん、偉い人から、「ITやデジタルが分かる人材を増やしなさい。」と偉い人から下命されたた人事担当者が、何とかしなければと、研修を企画する。しかし、無意識のうちに、古き良き時代の価値基準に引きずられてしまうのだろう。

そもそも、人材育成の鉄則は、学びの機会を自分事として捉えることだ。

「このままではまずい、何とかしなければ、その手段としてITやデジタルを使えないだろうか。」

ITやデジタルについて、詳しくは知らなくても、自分の課題を解決する上で、使えるのではないかという、興味関心があればいい。そういう人にとって、役に立つ研修をデザインすべきであろう。

ITやデジタルに関心がなく、そもそもそんなことは自分には関係がない、研修なんて時間の無駄と思っている人たちに「関心を持たせる研修」をしたところで、それを活かせるようになるまでの道のりは遠い。もはや、そんな悠長なことを考えている余裕などないはずだ。

雇用形態が、メンバーシップ型からジョブ型へと変わりつつあるいま、研修もまたそのトレンドを踏まえても良いだろう。つまり、自分のキャリアや待遇は、自分で選択肢するという考え方だ。

かつてのように、経験の蓄積が業績と高い相関があり、最初は安い給与でも、長く勤め上げれば、給与も増えて退職金ももらえる時代だからこそ、年功序列や終身雇用が、合理性を持っていた。

しかし、かつてないほどに変化が早く、不確実性が高まっている時代にあっては、経験を蓄積することよりも、変化への即応力、すなわちスピードや高度で多様な専門性が、業績を左右する時代になった。イノベーションもまた、このような人材の特性を育てなければ、生まれることはない。ならば、人材育成もまた、そんな方向性に舵を切る必要があるだろう。

このような事業環境の変化と、ユーザー企業のニーズに応えて、私たちは「デジタル・リテラシー研修」と「デジタル・リーダー研修」の2つの「デジタル人材育成研修」を用意した。

「デジタル・リテラシー研修」は、次のような人たちを対象とした研修だ。

「ITやデジタルについては詳しくはないが、それらを学んで、自分の抱える事業課題を解決する参考にしたい。」

既に13年間、38期に渡って続けているIT人材向けの「ITソリューション塾」をユーザー企業のITを知らない人向けにアレンジし、作り替えたものだ。もちろん、最新のITトレンドをわかりやすく伝えることが目的なので、内容は随時アップデートしている。

また、特に重視しているのは、ビジネスとITの関係である。例えば次のようなことだ。

  • 自分たちの事業環境は、デジタルの発展によってどんな影響を受けるのか
  • なぜアナログなこれまでのやり方ではなく、デジタルなのか
  • 自分たちの課題をどのように見極めるべきか
  • 最善の解決策は、どのように導けばいいのか
  • 課題解決に、いかなるデジタル技術が有効か

企業個別の研修になるので、ご依頼頂いた企業の業種や事業課題、事業戦略や経営方針などを伺い、内容はカストマイズしている。また、期間や回数なども要望に合わせて変えることができる。

本来、「リテラシー」とは、「読解記述力」を意味する言葉だ。これが、転じて「適切に理解し、活用できる能力」という意味に使われている。従って、「デジタル・リテラシー」とは、デジタルの本質や価値、役割を適切に理解し、自分たちの業務や事業に役立てることができる能力を言う。決して、システムの開発や運用に関わる詳細な知識や実務的なスキルが求められているわけではない。具体的には、次のような能力になるだろう。

  • デジタルの必要性や重要性、価値や役割について理解できる
  • デジタルを業務や事業に活用できる
  • デジタルを業務や事業に適用するための企画や検討、専門家との議論や指示、結果に対する検証ができる

一方の「デジタル・リーダー研修」は、企業のデジタル変革を牽引する人材を育てようという研修だ。前提として、「デジタル・リテラシー研修」を受講しているか、相応の知識があること、そして、何よりも大切にしているのが、「是非やりたい」と手を挙げてくれた人を対象にしている。

こういう研修は、「お前は優秀だから、期待しているぞ」と偉い人から有り難いお言葉を頂き、指名されて参加することも多い。それがダメなわけではないが、それで本当にその気になって、「是非やりたい」となってくれればいいが、もしそうでなければ、なかなか難しいだろう。

知識やスキルなどと言うのは、本人のやる気と教え方によって、かなりは底上げできる。そのためにも、「是非やりたい」という自発的な思いが必要なのだ。

「デジタル・リーダー研修」は、一般社員に留まらず、経営幹部にも参加をお願いしている。だから、録画もして、余裕のある時間に学んでもらう。そして、デジタル×ビジネスの一般常識を、会社全体で底上げすることで、「デジタル・リーダー研修」で学んだリーダー達が、仕事をしやすい環境を作ろうというわけだ。

もちろん、デジタルをビジネスに活かす実践には、プログラミングやクラウド・コンピューティング、あるいは、アジャイル開発やDevOpsなどのテクニカルな専門知識も必要である。しかし、その前提となる「デジタル×ビジネス」の基礎教養とそれを事業戦略や事業開発に活かすためには、ビジネスの視点からデジタルを捉えるコトができる人材が必要だと考えている。

いま、IPA(情報処理推進機構)が、ITSS(ITスキル標準)やITSS+(ITSSに「セキュリティ領域」と「データサイエンス領域」を追加したスキル標準)を公表している。この標準は、ITを仕事にしている人たちにとっては、役に立つだろう。

しかし、ビジネス・サイドの人たちにとっては、ハードルが高いというか、ベクトルがずれているように思う。もちろん「役に立たない」とは思わない。しかし、多くのユーザー企業が、いま求めているのは、事業課題を徹底して考察、議論し、解決策としてのデジタル、あるいは、デジタルが前提の事業環境にどのように適応していくかの戦略を組み立てることであろう。その点で方向性が異なる。

例えば、MA(マーケティング・オートメーション)を考えれば、それを使いこなすためには、Lead Generation(見込み客のデータ収集)-> Lead Naturing(見込み客の啓蒙・育成)-> Lead Qualification(見込み客の絞り込み)といった一連の流れを適切に設計しなければ、使いものにならない。また、アジャイル開発やDevOpsが、その前提なる組織のあり方や企業文化、あるいは、めざすべきビジネス・ゴールが、従来の開発や運用とは大きく異なることを正しく理解できていなければ、成果をあげることが難しいことなど、ビジネスからデジタルを捉えて、理解することが必要になる。

いずれにしても、ビジネスの視点からデジタルやITを理解するための人材育成が、これまでになく求められているように思う。

参考までに、私たちが提供している「デジタル・リテラシー研修」と「デジタル・リーダー研修」の2つの「デジタル人材育成研修」の概略を紹介しておこう。これが、唯一の正解だとは思わないが、デジタル人材育成を考える皆さんにとっては、参考になると思う。

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デジタル・リテラシー研修 (実施案)

目的:

ITやデジタルについては詳しくはない人たちを対象に、自分の抱える事業課題を解決するための考え方や方法、テクノロジーについて、必要な知識を得て、行動を起こすきっかけを提供すること。

概要:

デジタルが当たり前の世の中になり、ビジネスの仕組みばかりではなく、人々の価値観や社会の仕組みが、大きく変わりつつあります。この現実を前提に、既存のビジネスのあり方を再定義することが求められています。DXとは、そんなデジタル前提の社会に企業が適応するための取り組みです。

本研修では、このDXの本質をわかりやすく解き明かすとともに、これを支えるデジタル技術について、その仕組みや、ビジネスにもたらす影響や役割について学びます。さらに、自分たちの仕事に、どのように活かしていけばいいのかを考えます。

前提となるIT知識は不要です。できるだけ割りやすく、図解も交えて、解説します。

要領:

    • 講義:5時間×全6回(オンライン講義)*原則毎週実施
    • 録画配信(ストリーミング/配信期間 6ヶ月間程度)
    • 各講義の前に事前課題を提供
    • 最終講義の後に振り返りを実施

内容:

第1回:デジタル・トランスフォーメーションの本質とこれからのビジネス

デジタル・トランスフォーメーション(DX)という言葉を知らない人はいないほどに、世間を賑わしています。しかし、それが何かを説明できる人は必ずしも多くはありません。本講義では、そんなDXの本質を、ビジネスや社会との関係とともに学びます。また、DXに取り組むとは何をすることなのかについても考えます。

第2回:クラウド・コンピューティングとサイバーセキュリティ

DXを支えるテクノロジーの1つが、クラウド・コンピューティング(クラウドとも呼ばれています)です。そんなクラウドは、未だセキュリティが心配だとか、できることは限られているなどと、誤った理解をしている人たちも少なくありません。本講義では、そんなクラウドの仕組みやビジネスにもたらす役割について、解説します。また、クラウドが前提の時代になろうとしいるいま、セキュリティのあり方も大きく変わろうとしています。そんなこれからのサイバー・セキュリティについても解説します。

第3回:IoTと5G

IoTもまた、DXを支えるテクノロジーの1つです。モノがネットにつながる、あるいはモノ同士が互いにつながることで、これまで解決できなかった社会やビジネスの課題が、解決されようとしています。本講義では、IoTとは何かを解説し、ビジネスがどのように変わるかについて学びます。また、IoTを支える次世代の通信基盤である5Gについても解説します。

第4回:AIとデータサイエンス

「AIが人間を支配する世界」などというSFを楽しむのもいいのですが、AIは、もっと現実的に、そして日常的に私たちの社会や日常に浸透し、私たちのビジネスを大きく変えようとしています。そんなAIもまたDXを支えるテクノロジーの1つです。本講義では、そんなAIの現実と可能性、その活用について学びます。また、AIを使ってデータを解釈し、ビジネスの価値に変えるためのデータサイエンスについても解説します。

第5回:おさえておきたい注目のテクノロジー

ブロックチェーンと量子コンピューティングは、社会やビジネスの常識を大きく変えてしまうかもしれません。特に、物流業界に於いては、改竄できない台帳管理の実現や物流効率の向上に、大きく寄与すると期待されています。その仕組みとビジネスへの影響について解説します。

第6回:システムの開発とDXの実践

社会の不確実性が常態化したいま、事業を継続し企業が存続するには、変化に俊敏に対処できる圧倒的なビジネス・スピードの獲得が不可避です。そんな時代のビジネスを支える情報システムにも圧倒的なスピードが必要です。本講義では、ビジネスに求められるスピードに対処する情報システムの開発や運用について概観します。また、一連の講義の締めくくりとして、デジタルをビジネスの実践にどのように取り込んでゆけばいいのかを解説します。

以上

デジタル・リーダー研修(実施案)

目的:

デジタル技術を前提にビジネスを発想し、それを自ら実践できるとともに、同様の取り組みに関わる人たちの相談相手であり、アドバイザーとして、その実践を指南、伴走できる人材を育成すること。

概要:

  • 受講者は、ビジネスの第一線の現役を対象とし、限られた時間の中で、上記目的を達成するに必要不可欠な研修に絞り込みました。システムの開発や運用に関わる体験的な研修は、本目的と期間の制約、研修全体の一貫性を考慮し、本研修終了後に、必要であれば改めて実施することを想定しています。
  • 本研修の実施日数の合計は、10日間です。また、学習効果や現実的な運営を考え、時間を配分しています。ただ、事前課題もありますので、受講者にとっては、実質的には、15日間〜20日間程度の作業量を想定しています。

本研修の結果として獲得したいコンピテンシー:

DXリーダー:デジタル前提にビジネスを発想、企画でき、実現に向けてみずから実践するとともに、それに取り組もうという人たちに助言でき、伴走できる人

  • 客先のプロセス、商流、物流を見て商売のネタとなる課題を発見できる。(気づき、センス)
  • 発見した課題から「デジタル技術を前提に」した改革や改善、新たな仕組み作りを考えることができ、戦略を描き、事業計画を立案できる。
  • 計画を率先し、社内や客先を巻き込んで、実行できる。
  • デジタル技術を前提にしたビジネスの立案案件のトライ&エラーを実践している。

研修の成果:

  • 「デジタル技術を使う」ことではなく、「デジタル技術を前提にする」という考え方とその意義を理解する。
  • デジタル技術の全体像について、体系的かつ網羅的に把握し、デジタル技術に関わるキーワードが、抵抗感なく正しく使えるようになる。
  • デジタル技術と自分たちの仕事の関係、あるいは、自分たちの仕事にデジタル技術をどのように活かせばいいのかを、自分たちで考え、議論できるようになる。
  • 人にも指導できるレベルで、改革実践のノウハウを修得する。
  • 研修の過程で学んだ知識や実践スキルを使って、自分の事業プランを策定する。

研修内容:

  1. データから意味を見出し、洞察に結びつける実践手法を習得する。

  • 2日間(連続)
  • 本セクションは、データを、意図を持って取得/計測し、活用しやすい形で格納し、それを目利きができる能力を育成することを目的とする。そのために、データ収集から、データ活用までのプロセスを、具体例を挙げながら紹介し、活用の現場ではどのような業務や役割が必要となるのかを理解する。
  • 座学とワークショップ(具体的内容については、現在検討中)
    • [座学] データ活用プロジェクトのプロセス、必要な役割のガイダンス
    • [WS1] 基礎分析実践
      • Kaggle等の予測コンペや大学等が公開しているデータセットを用意し、データ活用プロジェクトの最初の肝である基礎分析と問題設定を実践する
      • 解く問題を設定する(人の行動予測か、事業結果の予測かetc)
    • [WS2] ビジネス活用企画
      • 基礎分析に基づき、その領域で何らかの予測モデルを作るためのプロジェクト計画を立てる
        • 現在のデータで予測できる範囲はどこか
        • 予測モデルによって期待する効果
        • 追加したら精度が上がると思うデータ案
        • 追加するデータの評価
          • 物理的側面(計測方法、粒度)
          • 倫理的側面(どうやって同意を取るか)
          • 事業的側面(パートナー、コスト面)
        • 内製をベースとした体制づくり、予算確保案

※対象とすること:ある程度フレームを定めたデータセットの読み解き、分析、予測モデル構築のためのプロジェクト計画、データ取得設計、ビジネスインパクトの考察(具体的な数値は出さないがKGI、KPIにどう影響するかを考察)

※対象外とすること:サイエンス要素の詳細(予測アルゴリズムの解説、分析手法の解説)、エンジニアリング要素の詳細(実装方法、DB設計など)

  1. 複雑な課題や挑戦しがいのある問題を解決する実践手法を習得する。

  • 3日間(連続) or 1日間+2日間
  • 本セクションは、自ら問題を発見し解決する能力を養うことを目的とする。具体的には、Project Based Learning (PBL, 課題解決型学習)を用いる。学んだ知識や手法をもとに受講者自身の自発性、関心、能動性を引き出し、メンター(助言者)が受講者をサポートしつつアウトプットを出すことを本セクションのゴールとする。
  • 本セッションでの成果は、セッション4でテーマとなりそうな、アイデアを出すこと。但し、思いつきではなく、ユーザーの現状の課題、未来のあるべき姿、テクノロジーやソリューション、ロジック&データなどの裏付けを伴う。
  • 主にワークショップ
    • 課題を発見する(テーマを決める)
    • どうしたら解決できるのか実践的・論理的手法によって考える(解決策を考える)
    • 解決策の具体化について、チーム内で話し合い、何を調べるのか明確にする
    • 調査を行う。
    • 調査結果によって得られた知識を問題に適用する
    • 具体的な課題とその解決策をまとめる。 
  1. 研修で学んだことを実践に活かす。

  • 3日間(1週間〜10日間程度の間隔を空けて3回)
  • セクション3で考えたアイデアを踏まえて実際の事業案件を設定し、セクション1〜3で学んだこと使って、実践的なノウハウやスキルを育成することを目的とする。ワークショップを3回実施し、アドバイスを受け、ディスカッションを重ねて、完成度を上げてゆく。その成果を役員報告、実施や予算獲得のオファーを行う。
  • 参加者は、チームか個人は自由(必要とあれば、本研修の参加の有無にもかかわらず、関係者を集めてチームを結成することもできる。)
  • 主にワークショップ
    • 事前課題として、受講者個々人が事業案件を決めて、フォーマットに従って自己分析。
    • 初回ワークショップで説明し、グループディスカッションやアドバイザーからの評価やアドバイスを受ける
  • 初回ワークショップでの指摘や気付きを受けて各自の企画をアップデート
    • 2回目ワークショップで説明し、グループディスカッションやアドバイザーからの評価やアドバイスを受ける
  • 初回ワークショップでの指摘や気付きを受けて各自の企画をアップデート
    • 2回目ワークショップで説明し、グループディスカッションやアドバイザーからの評価やアドバイスを受ける
  • 初回ワークショップでの指摘や気付きを受けて各自の企画をアップデート
    • 3回目ワークショップで説明し、グループディスカッションやアドバイザーからの評価やアドバイスを受ける
  • 3回目ワークショップでの指摘や気付きを受けて各自の企画をアップデート。企画・提案資料を作成
    • 役員に対して説明し、予算提供をオファーする

以上

【募集開始】次期・ITソリューション塾・第39期(2022年2月9日〜)

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次期・ITソリューション塾・第39期(2022年2月9日 開講)の募集を始めました。

コロナ禍は、デジタルへの世間の関心を高め、ITへの投資気運も高まっています。しかし、その一方で、ITに求められる技術は、「作る技術」から「作らない技術」へと、急速にシフトしはじめています。

この変化に対処するには、単に知識やスキルをアップデートするだけでは困難です。ITに取り組む働き方、あるいは考え方といったカルチャーを変革しなくてはなりません。DXとは、そんなカルチャーの変革なしでは進みません。

ITソリューション塾は、ITのトレンドを体系的に分かりやすくお伝えすることに留まらず、そんなITに関わるカルチャーが、いまどのように変わろうとしているのか、そして、ビジネスとの関係が、どう変わるのか、それにどう向きあえばいいのかを、考えるきっかけになるはずです。

  • SI事業者/ITベンダー企業にお勤めの皆さん
  • ユーザー企業でIT活用やデジタル戦略に関わる皆さん
  • デジタルを武器に事業の改革や新規開発に取り組もうとされている皆さん
  • IT業界以外から、SI事業者/ITベンダー企業に転職された皆さん
  • デジタル人材/DX人材の育成に関わられる皆さん

そんな皆さんには、きっとお役に立つはずです。

詳しくはこちらをご覧下さい。

  • 日程 :初回2022年2月9日(水)~最終回4月27日(水) 毎週18:30~20:30
  • 回数 :全10回+特別補講
  • 定員 :120名
  • 会場 :オンライン(ライブと録画)
  • 料金 :¥90,000- (税込み¥99,000)
  • 全期間の参加費と資料・教材を含む

ITビジネス・プレゼンテーション・ライブラリー

【12月度のコンテンツを更新しました】

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目的の資料にいち早くアクセスできるよう、以下の二点を変更しました。

・タイトルと資料の構成を大幅に変更しました

・研修資料を作るベースとなる「最新のITトレンドとこれからのビジネス戦略(総集編)」の内容改訂

ITソリューション塾について

・教材を最新版(第38期)に改訂しました

・講義の動画を新しい内容に差し替えました

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DXとビジネス戦略

【改訂】デジタル化がもたらすレイヤ構造化と抽象化 p.14

【改訂】デジタル化とDXの違い 改訂版 p.27

【改訂】DXの定義 1/3 p.39

【新規】DXの定義 2/3 p.40

【改訂】DXの定義 3/3 p.50

【改訂】DXのメカニズム p.45

【新規】「デジタル前提」とは何か p.46

【改訂】DXの公式 p.47

【新規】なぜ「内製」なのか 1/3 p.178

【新規】なぜ「内製」なのか 2/3 p.179

【新規】なぜ「内製」なのか 3/3 p.180

【新規】ITベンダーがDXを実践するとはどういうことかp.174

ITインフラとプラットフォーム

【新規】サーバー仮想化とコンテナ 1/2 p.76

【新規】サーバー仮想化とコンテナ 2/2 p.77

【新規】コンテナで期待される効果 p.78

【改訂】コンテナとハイブリッド・クラウド/マルチ・クラウド p.81

開発と運用

【新規】アジャイル開発が目指すこと p.37

【新規】SI事業者がアジャイル開発で失敗する3つの理由 p.74

IoT

【新規】Connected p.139

ビジネス戦略・その他

【新規】個人情報とプライバシーの違い p.146

【新規】「個人を特定できる情報」の範囲の拡大 p.147

【新規】Privacy保護の強化がビジネスに与える影響 p.148

【新規】影響を受けるデバイスやサービス p.149

【新規】スマホAIの必要性 p.150

AIとデータ

【新規】データサイエンティストに求められるマインドセット p.146

改訂【ITソリューション塾】最新教材ライブラリ 第38期

・ITソリューション塾の教材を最新版に改訂しました

– DXと共創

– ソフトウエア化されるインフラとクラウド

– IoT

– AI

下記コンテンツを新規に追加しました

– RPAとローコード開発

– 量子コンピュータ

– ブロックチェーン

下記につきましては、変更はありません。

ERP

クラウド・コンピューティング

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